投資信託(ファンド)にかかるさまざまな手数料(費用)

投資信託にはさまざまな費用(手数料)がかかります。購入時にかかる手数料は分かり易いのですが、中には分かりにくい手数料もあります。そこで、投資信託の手数料をまとめてみました。

投資信託にかかる手数料には次のようなものがあります。

購入時手数料

投資信託を購入するときにかかる手数料。購入時手数料が無料なものは「ノーロード」と呼ばれます。

同じ投資信託でも販売会社(証券会社や銀行)によって購入時手数料が異なることがあるので、注意が必要です。販売会社により購入時手数料が異なる場合は、一般的な傾向として、次の順序で購入時手数料が安くなります。

  1. ネット専業証券会社
  2. 店舗型証券会社
  3. 銀行

信託報酬(運用管理費用)

信託報酬(運用管理日)とは、投資信託を保有している間、日々かかる手数料です。投資家が明示的に支払うのではなく、投資信託の基準価額が信託報酬の分だけ日々下がっていく形で間接的に負担しています。

指数をベンチマークとするインデックスファンドは、指数のライセンス料を支払っています。これも信託報酬に含まれています。

信託財産留保額

「信託財産留保額」とは、保有している投資信託を解約するときにかかる手数料です。投資信託の解約に伴う費用を解約者に負担させることが目的で、委託会社が受け取るのではなく、信託財産に留保されます。

信託財産留保額がかからない投資信託も多いですが、そうした投資信託は解約に伴う費用を解約者ではなく保有者に負担させることになっています。他の手数料と異なり、信託財産留保額が無い投資信託が投資家にとって得とは限りません。

その他の費用・手数料

上記の他にもさまざまな費用・手数料がかかることがあります。

  • 財務諸表の監査に要する費用
  • 有価証券売買にかかる売買委託手数料
  • 外国における資産の保管にかかる費用
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