ROE、ROAとは？その計算式と効率的に稼いでいる銘柄の目安はこれ！

株主資本利益率（ROE）とは、純利益が自己資本の何倍かを意味してます。総資本利益率（ROA）とは、純利益が総資産の何倍かを意味してます。どちらも、現在の株価が割安か割高かを判断する目安になります。

ROEとは

ROEとは英語の「Return on Equity」の略で、株式の発行によって投資家から集めたお金や過去に稼いだ利益の蓄積など、自己資本をどれだけ有効に使って稼いでいるかを示す指標です。

ROEと同じ意味で、株主資本利益率または自己資本利益率とも呼ばれています。

たとえば、100万円の利益を生み出すために1,000万円の資金を必要とした企業と、2,000万円の資金を必要とした企業とでは、同じ利益でも前者の方がROEが高く、効率的に経営したことになります。

株主にとってROEは重要な指標で、とくに欧米の投資家が重視します。株主の影響寮が強い欧米では、経営陣も経営指標として重要視しています。

株主資本利益率（ROE）は、次の計算式で求めます。

ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本

分母となる自己資本には、次のようなものが含まれます。

ROEを高めるには、純利益（分子）を増やすほかに、自己資本（分母）を減らす方法もあります。具体的には、次のような方法です。

自己資本に次のものは含まれません。

一般的に米国企業はROEが高く、日本企業はROEが低い傾向があります。米国主要500社のROEが17.5%なのに対して、日本企業は東証1部全体で8%弱しかありません。

銘柄選びの目安として、日本株ではROEが10%以上であることが望ましいです。

野村證券調が2019年度の業績や配当の予想をもとにまとめたROEランキングは次のとおりです。

株主資本利益率（ROE）を算出する式の分母は自己資本（株主資本）であり、銀行からの借り入れ（負債）が含まれていないということに注意が必要です。

企業が必要な資金を調達する手段は株主からの出資のほかに銀行からの融資があります。必要な資金を工面するための手段として借金を多くすると、ROEが高くなります。

効率的な経営をするだけでなく、銀行からお金を借りて自社株を買い、自己資本を減らすなどの財務テクニックでもROEを改善できます。

ROEだけを目安にして銘柄を選ぶと、企業が抱える本質的な問題が見えにくくなるおそれもあります。

銀行からの融資（負債）を含めた指標として、総資本利益率（ROA）があります。

ROAとは英語の「Return on Assets」の略で、企業が持つ資産をどれだけ有効に使って稼いでいるかを示す指標です。

ROAと同じ意味で、総資産利益率とも呼ばれています。

収益性の高い事業や稼働率の高い工場があると、ROAが高くなります。逆に不採算の事業を続けたり、遊休地やガラガラの店舗を保有したりするとROAが低くなります。

日本の企業は欧米と比べて、事業の縮小や撤退に踏み込むことが少なく、ROAが低い企業が多いです。

総資本利益率（ROA）は、次の式で求められます。

ROA = 当期純利益 ÷ 総資産

野村證券調が2019年度の業績や配当の予想をもとにまとめたROAランキングは次のとおりです。

株価の指標については、次の記事もご覧ください。