上場投資信託 (ETF)

• 信託報酬が安い
• ほとんどの証券会社で取り扱われている
• 空売りや信用取引ができる
• 指値で売買できる
• 短期売買できる
• 貸株ができる

ETFは株式と同様に空売りや信用取引ができます。値下がりによって利益を得たり、証拠金を元に手持ち資金以上の取引をすることができます。

投資信託にもベアファンドやインバースファンド、ダブルブルファンドがありますが、その種類は少なく、ETFの方が取引の自由度が高いです。投資信託は価格を指定して売買することができず、売買した後でその価格が決まります。購入時の基準価額が現在の基準価額に近いファンドの場合、売ったら利益が出るのか損失になるのかわからない状態で売却することになります。

ETFの場合は株式と同様に指値で注文を出せるので、あらかじめ売買価格が分かります。もちろん、成行注文を出すこともできます。

投資信託は売ったらいくらの損益になるのかわからない状態で売買するので、短期売買には向きません。あらかじめ売買価格が分かるETFは短期売買が可能です。デイトレードでわずかなサヤを抜くこともできます。

ETFは株式と同様に貸株ができます。保有するETFを貸し出して、貸株料を受け取ることができます。

ETFのデメリット

• 売買手数料がかかる
• 流動性が低い銘柄がある
• 分配金が出る

投資信託の中には購入時手数料がかからないノーロード型のファンドがありますが、ETFは株式と同様の手数料がかかります。ネット証券であれば売買手数料は売買代金の0.1%以下で済むので高くはありませんが。

投資信託の中には購入時手数料が1%以上かかるものもあるので、それらに比べればマシでしょう。

ただし、投資信託の購入時手数料は購入時だけにかかりますが、ETFの売買手数料は購入時と売却時の両方にかかります。

証券会社によってはNISA口座の売買には手数料がかからないこともあります。また、カブドットコム証券のフリーETFのように、一部の銘柄に限りETFの売買手数料が無料になることがあります。

ETFの中には売買があまり行われていない銘柄があります。このような銘柄は買いたいときに買えない、売りたいときに売れない流動性リスクがあります。

また、流動性が低い銘柄に成り行き注文を出すと価格が滑り、割高な価格で買い注文が約定したり、割安な価格で売り注文が約定することがあります。

ETFを売買する場合は、事前に取引する銘柄の出来高を確認しておいた方がよいでしょう。

ETFは配当を除く指数に連動するものであり、配当金収入を分配金として出さなけれなければならないと法律で定められています。分配金が出るたびに所得税と住民税がかかります。

投資信託は配当金を内部留保することができるので、税金の繰り延べ効果があります。ただし、ETFは配当収入や受取利息だけを分配金として出します。毎月分配型の投資信託のように資産を取り崩して特別分配金（いわゆるタコ配）を出すことはありません。

指定参加者とは

指定参加者とは、ETFの設定や交換を行う証券会社のことです。

新たにETFを作ることを「設定」と言います。ETFを設定するには、指定参加者が株式のバスケットや現金を運用会社に提供します。運用会社は受け取った株式や現金を元にETFを作成して、指定参加者に渡します。ただし、東証のルールでは単独の指定参加者ではETFを設定できず、少なくとも2社の指定参加者が必要です。規模の大きいETFになると、10社以上の証券会社が指定参加者になっています。

逆に指定参加者が運用会社にETFを提供して株式のバスケットを受け取ることを「交換」と呼びます。また、指定参加者が運用会社にETFを提供して現金を受け取ることを「解約」と呼びます。

「交換」は指定参加者自身が所有する投資資産だけでなく、金融機関や投資ファンドなどの大口の機関投資家の依頼によって行うこともあります。

マーケットメイカーとは

マーケットメイカーとは、取引所で形成される市場価格とETFの理論価格との差を利用して利益を得るアービトラージ（裁定取引）を行う証券会社や専業のトレーディング会社のことです。たとえば、TOPIXをリアルタイムで計算して、TOPIX ETFの価格が乖離していれば売買を行います。マーケットメイカーが裁定取引を行うことにより、ETFを適正価格に修正する効果があります。

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