楽天・全米株式インデックス・ファンド（愛称：楽天・VTI）は、米国の株式市場の動きに連動するインデックス・ファンドで、米国のETF「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」を投資対象としているのが特徴です。
名称
楽天・全米株式インデックス・ファンド
愛称
楽天・VTI
委託会社
楽天投信投資顧問株式会社
投資形態
楽天・全米株式インデックス・ファンドは、「楽天・全米株式インデックス・マザーファンド」を親投資信託（「マザーファンド」）とするファミリーファンド方式で運用します。また、マザーファンドへの投資を通じて、上場投資信託証券（ETF）に投資します。
対象インデックス
CRSP USトータル・マーケット・インデックス（円換算ベース）
為替ヘッジ
原則として、為替ヘッジは行いません。
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF
「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（Vanguard Total Stock Market ETF）」とは、米国のNYSEアーカ取引所に上場している上場投資信託です。米国の株式を投資対象としていて、大型株から小型株までを網羅し、米国の投資可能な銘柄のほぼ100%をカバーしています。
バンガード・トータル・ストック・マーケットETFのティッカー・シンボルは「VTI」で、こちらの名前の方が浸透しています。ティッカー・シンボルとは、米国の株式市場で銘柄を識別するための符丁で、日本の証券コードに相当します。日本の証券コードが４桁の数字で表すのに対して、ティッカー・シンボルは1～4文字のアルファベットで表しています。
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）の信託報酬は年0.04%程度であり、米国の株式を対象とした投資信託としては非常に費用が低く抑えられています。ただし、米国のETFであるため、購入時手数料が日本株より高くつきます。また、米ドル建てのため、為替手数料も必要になります。日本から購入する場合は、コストが安いとは言い切れません。
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）は「CRSP USトータル・ストック・マーケット・インデックス」をベンチマークとしています。
楽天証券は米国ETFの一部銘柄を買付手数料無料で購入できます。Vanguard Total Stock Market ETF (VTI) は買付手数料無料の対象銘柄です。ただし、売却時には売却手数料がかかります。
設定日
2017年9月29日
信託期間
無期限
決算日
毎年7月15日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
費用
楽天・全米株式インデックス・ファンドには、以下に示す費用がかかります。
- 信託報酬
- 投資対象とする投資信託証券における報酬
- 売買委託手数料
- 有価証券取引税
- その他費用
購入時手数料
なし
信託財産留保額
なし
信託報酬
年0.132%
投資対象とする投資信託証券における報酬
年0.03%程度
実質コスト
第7期（ 2023年7月19日～2024年7月16日）における楽天・全米株式インデックス・ファンドの実質コストは年率0.152%です。
| 項目 | 比率 |
|---|---|
| 信託報酬 | 0.131% |
| 売買委託手数料 | 0.000% |
| 有価証券取引税 | 0.000% |
| その他費用 | 0.021% |
| 合計 | 0.152% |
分配金
楽天・全米株式インデックス・ファンドの分配金（税引前、1万口当たり）支払実績は以下のとおりです。
| 決算期 | 決算年月 | 分配金 |
|---|---|---|
| 1期 | 2018年7月 | 0円 |
| 2期 | 2019年7月 | 0円 |
| 3期 | 2020年7月 | 0円 |
| 4期 | 2021年7月 | 0円 |
| 5期 | 2022年7月 | 0円 |
| 6期 | 2023年7月 | 0円 |
| 7期 | 2024年7月 | 0円 |
有価証券の貸付取引によってパフォーマンスが向上
有価証券の貸付取引とは、ファミリーファンドが保有する有価証券等の一部を証券会社等に貸し付けることで、その品貸料を得る取引です。
楽天・全米株式インデックス・ファンドは、有価証券の貸付取引を行うことによって品貸料を得ています。これにより、さらなる投資成果の向上を図っています。
販売会社
次の金融機関で楽天・全米株式インデックス・ファンドを販売しています。
- あかつき証券
- 岩井コスモ証券
- 三菱UFJ eスマート証券
- SMBC日興証券
- SBI証券
- 岡三証券
- GMOクリック証券
- JTG証券
- 静岡銀行
- ソニー銀行
- 損保ジャパンDC証券
- 立花証券
- 栃木銀行
- 西日本シティ銀行
- PayPay銀行
- 松井証券
- マネックス証券
- 三菱UFJ銀行
- 楽天証券 iDeCo
三菱UFJ eスマート証券
三菱UFJ eスマート証券において、au PAYカードで投資信託を積み立てると、毎月の投信積立金額の1%分に相当するPontaポイントが貯まります。
GMOクリック証券
マネックス証券
マネックス証券において、投信つみたてをマネックスカードで決済すると、積立金額の1.1%分に相当するマネックスポイントが貯まります。
楽天証券
楽天証券において、楽天キャッシュで投信積立を行うと、積立金額の0.5%分に相当する楽天ポイントが貯まります。
NISA
少額投資非課税制度（NISA）は、「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の2種類に分類されています。
成長投資枠のNISAは、株式と投資信託（整理・監理銘柄、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等を除く）が対象です。「楽天・全米株式インデックス・ファンド」は、成長投資枠の対象商品です。
つみたて投資枠のNISAでは、一定の条件に基づいて金融庁が定めた対象商品のみに投資できます。「楽天・全米株式インデックス・ファンド」は、NISA（つみたて投資枠）の対象商品です。
NISA（つみたて投資枠）の対象商品について詳しくは、次の記事をご覧ください。
iDeCo
個人型確定拠出年金（iDeCo）は金融機関によって取扱商品が異なります。以下に示す金融機関のiDeCoで「楽天・全米株式インデックス・ファンド」を取り扱っています。
- 松井証券
- 楽天証券
iDeCoについて詳しくは、次の記事をご覧ください。
リスク
楽天・全米株式インデックス・ファンドには、以下に示すリスクがあります。
- 価格変動リスク
- 株価変動リスク
- 為替変動リスク
- 流動性リスク
- 信用リスク
- カントリー・リスク
価格変動リスク
楽天・全米株式インデックス・ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券は、上場株式同様、市場で取引が行われ、市場の需給の影響を受けて価格が決定されます。需給環境の変化等により当該上場投資信託証券の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
株価変動リスク
楽天・全米株式インデックス・ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券に組入れられた株式の価格は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。当該株式の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
楽天・全米株式インデックス・ファンドは実質的な外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため、為替レートの変動により基準価額は変動します。為替レートが円高方向に変動した場合には、基準価額が下落する要因となります。
流動性リスク
楽天・全米株式インデックス・ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券の流動性は、需給環境や市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化、当該上場投資信託証券が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等の影響を受けます。当該上場投資信託証券の流動性が低下した場合、市場実勢から期待できる価格で売買が実行できず、不利な条件での売買を強いられる可能性があり、その場合、基準価額の下落要因となります。また、これらにより、換金の申込みの受付が中止となる可能性や換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
信用リスク
楽天・全米株式インデックス・ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券に組入れられた有価証券の価格は、発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響を受けます。発行体の経営状態の悪化等により当該有価証券の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
カントリー・リスク
楽天・全米株式インデックス・ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券は、海外の金融・証券市場において投資を行うため、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合には、基準価額が大幅に下落する可能性があります。
関連記事
参考文献
楽天投信投資顧問株式会社 (2023) 楽天・全米株式インデックス・ファンド
金融庁 (2024) つみたて投資枠対象商品
コメント