東証REIT指数とは、東京証券取引所に上場しているJ-REIT（不動産投資信託）の全銘柄を対象とした時価総額加重型の指数で、東京証券取引所が算出・公表しています。
東証REIT指数は、2003年3月31日時点のJ-REITの時価総額を1,000として指数化しています。
東証REIT指数とは
東京証券取引所に上場するREIT（不動産投資信託）の値動きを表す株価指数には、次に示す5種類があります。
- 東証REIT指数
- 東証REIT Core指数
- 東証REITオフィス指数
- 東証REIT住宅指数
- 東証REIT商業・物流等指数
東証REIT指数とは、J-REIT（不動産投資信託）の浮動株を時価総額加重方式によって算出する指数です。
時価総額は「株価 × 株式数」の計算式によって求める価額です。
時価総額加重方式とは、すべての銘柄を単純に平均するのではなく、時価総額が大きい銘柄のウェイトを高めて算出することです。これによって、株価が安い銘柄や株式数が少ない銘柄の影響を小さく抑えています。
配当込みと配当なしの2種類ある
東証リート指数は、株価を配当込みで算出する「東証REIT指数（配当込み）」と株価を配当なしで算出する「東証REIT指数（配当なし）」の2種類の指数があります。
東証REIT指数の見直し
創業者一族や親会社が保有している株式は、その株式会社を支配することを目的としているため、市場に売却されることはめったにありません。これを特定株といいます。
株式のうち特定株を除いたものが浮動株です。東証リート指数は浮動株から算出されています。
各リートの浮動株比率は、定期的（毎年7月末日）に見直しされます。
構成銘柄
東証REIT指数の構成銘柄は、東京証券取引所に上場しているREITの全銘柄です。具体的には、次に示す銘柄です。
| 証券コード | 銘柄 |
|---|---|
| 8951 | 日本ビルファンド投資法人 |
| 8952 | ジャパンリアルエステイト投資法人 |
| 8953 | 日本都市ファンド投資法人 |
| 8954 | オリックス不動産投資法人 |
| 8955 | 日本プライムリアルティ投資法人 |
| 8956 | NTT都市開発リート投資法人 |
| 8957 | 東急リアル・エステート投資法人 |
| 8958 | グローバル・ワン不動産投資法人 |
| 8960 | ユナイテッド・アーバン投資法人 |
| 8961 | 森トラスト総合リート投資法人 |
| 8964 | フロンティア不動産投資法人 |
| 8966 | 平和不動産リート投資法人 |
| 8967 | 日本ロジスティクスファンド投資法人 |
| 8968 | 福岡リート投資法人 |
| 8972 | KDX不動産投資法人 |
| 8975 | いちごオフィスリート投資法人 |
| 8976 | 大和証券オフィス投資法人 |
| 8977 | 阪急阪神リート投資法人 |
| 8984 | 大和ハウスリート投資法人 |
| 8985 | ジャパン・ホテル・リート投資法人 |
| 8986 | 大和証券リビング投資法人 |
| 8987 | ジャパンエクセレント投資法人 |
| 8963 | インヴィンシブル投資法人 |
| 3226 | 日本アコモデーションファンド投資法人 |
| 3234 | 森ヒルズリート投資法人 |
| 3249 | 産業ファンド投資法人 |
| 3269 | アドバンス・レジデンス投資法人 |
| 8979 | スターツプロシード投資法人 |
| 3279 | アクティビア・プロパティーズ投資法人 |
| 3281 | GLP投資法人 |
| 3282 | コンフォリア・レジデンシャル投資法人 |
| 3283 | 日本プロロジスリート投資法人 |
| 3287 | 星野リゾート・リート投資法人 |
| 3290 | Oneリート投資法人 |
| 3292 | イオンリート投資法人 |
| 3295 | ヒューリックリート投資法人 |
| 3296 | 日本リート投資法人 |
| 3451 | トーセイ・リート投資法人 |
| 3309 | 積水ハウス・リート投資法人 |
| 3455 | ヘルスケア＆メディカル投資法人 |
| 3459 | サムティ・レジデンシャル投資法人 |
| 3462 | 野村不動産マスターファンド投資法人 |
| 3463 | いちごホテルリート投資法人 |
| 3466 | ラサールロジポート投資法人 |
| 3468 | スターアジア不動産投資法人 |
| 3470 | マリモ地方創生リート投資法人 |
| 3471 | 三井不動産ロジスティクスパーク投資法人 |
| 3472 | 大江戸温泉リート投資法人 |
| 3476 | 投資法人みらい |
| 3478 | 森トラスト・ホテルリート投資法人 |
| 3481 | 三菱地所物流リート投資法人 |
| 3487 | CREロジスティクスファンド投資法人 |
| 3488 | ザイマックス・リート投資法人 |
| 3492 | タカラレーベン不動産投資法人 |
| 3493 | アドバンス・ロジスティクス投資法人 |
| 2971 | エスコンジャパンリート投資法人 |
| 2972 | サンケイリアルエステート投資法人 |
| 2979 | SOSiLA物流リート投資法人 |
| 2989 | 東海道リート投資法人 |
ETF
東証REIT指数に連動する投資成果を目指すETF（上場投資信託）には以下に示す銘柄があります。
| コード | 銘柄 | 信託報酬 |
|---|---|---|
| 1343 | NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信 | 0.155% |
| 1345 | 上場インデックスファンドJリート（東証REIT指数）隔月分配型 | 0.300% |
| 1597 | MAXIS Jリート上場投信 | 0.250% |
| 1595 | NZAM 上場投信 東証REIT指数 | 0.248% |
| 1398 | SMDAM 東証REIT指数上場投信 | 0.220% |
| 1476 | iシェアーズ・コア Jリート ETF | 0.160% |
| 1488 | ダイワ上場投信－東証REIT指数 | 0.155% |
| 2552 | 上場インデックスファンドＪリート（東証REIT指数）隔月分配型（ミニ） | 0.245% |
| 2555 | 東証REIT ETF | 0.245% |
| 2556 | One ETF 東証REIT指数 | 0.155% |
ダイワ上場投信－東証REIT指数
「ダイワ上場投信－東証REIT指数」は東証REIT指数に連動する投資成果を目指すETFです。
| 名称 | ダイワ上場投信－東証REIT指数 |
| 委託会社 | 大和アセットマネジメント |
| 決算日 | 毎年3月、6月、9月、12月の各4日（休業日の場合は翌営業日） |
| 投資形態 | ファンド・オブ・ファンズ |
| 対象インデックス | 東証REIT指数（配当込み） |
| 設定日 | 2016年10月24日 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 信託財産留保額 | なし |
| 信託報酬 | 年率0.1705% |
「ダイワ上場投信－東証REIT指数」の分配金（100口あたり）推移は次のとおりです。
| 決算期 | 決算年月 | 分配金 |
|---|---|---|
| 第7期 | 2018年9月 | 2,010円 |
| 第8期 | 2018年12月 | 1,200円 |
| 第9期 | 2019年3月 | 2,260円 |
| 第10期 | 2019年6月 | 1,170円 |
| 第11期 | 2019年9月 | 2,060円 |
| 第12期 | 2019年12月 | 1,160円 |
| 第13期 | 2020年3月 | 2,540円 |
| 第14期 | 2020年6月 | 1,190円 |
| 第15期 | 2020年9月 | 2,260円 |
| 第16期 | 2020年12月 | 1,200円 |
| 第17期 | 2021年3月 | 2,340円 |
| 第18期 | 2021年6月 | 1,160円 |
楽天証券ならETFが手数料無料で取引できる
ETF（上場投資信託）はインデックスファンドと比べて信託報酬が低いので、保有コストが安くなるというメリットがあります。
しかし、インデックスファンドには購入手数料がかからないものがほとんどですが、ETFを売買するには株式と同じ手数料がかかります。
楽天証券では、次の東証REIT指数ETFが手数料無料で取引できます。
| コード | 銘柄 |
|---|---|
| 1343 | NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信 |
| 1476 | iシェアーズ・コア Jリート ETF |
| 1597 | MAXIS Jリート上場投信 |
| 1660 | MAXIS高利回りＪリート上場投信 |
楽天証券について詳しくは、下記の公式サイトでご確認ください。
ETN
東証REIT指数に連動する投資成果を目指す指標連動証券（ETN）には次に示す銘柄があります。
| コード | 銘柄 |
|---|---|
| 2066 | NEXT NOTES 東証REIT（ドルヘッジ、ネットリターン）ETN |
NEXT NOTES 東証REIT（ドルヘッジ、ネットリターン）ETN
NEXT NOTES 東証REIT（ドルヘッジ、ネットリターン）ETNとは、東証REIT指数に為替リスクを回避しつつ米ドル建てで投資する際のパフォーマンスを表す「税引後配当込東証REIT米ドルヘッジ指数」の円換算値との連動を目指すETNです。もともと円建である東証REIT指数に米ドル建で投資する指数の円換算値との連動を目指すという、ややこしいETNです。
| 名称 | NEXT NOTES 東証REIT（ドルヘッジ、ネットリターン）ETN |
| 略称 | 東証リートETN |
| コード | 2066 |
| 対象指標 | 税引後配当込東証REIT米ドルヘッジ指数 |
| 管理費用 | 0.85% |
| 償還日 | 2036年11月6日 |
インデックスファンド
東証REIT指数に連動する投資成果を目指す投資信託（インデックスファンド）の信託報酬を比較した結果は次のとおりです。
| 投資信託 | 信託報酬 |
|---|---|
| eMAXIS Slim 国内リートインデックス | 0.187% |
| Smart-i Jリートインデックス | 0.187% |
| 三井住友・DC日本リートインデックスファンド | 0.275% |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJリートインデックスファンド | 0.275% |
| たわらノーロード 国内リート | 0.275% |
| iFree J-REITインデックス | 0.319% |
eMAXIS Slim 国内リートインデックス
iDeCo
個人型確定拠出年金（iDeCo）は金融機関によって取扱商品が異なります。以下に示す金融機関のiDeCoで「eMAXIS Slim 国内リートインデックス」を取り扱っています。
- auのiDeCo
- 松井証券
eMAXIS Slim 国内リートインデックスについて詳しくは、次の記事をご覧ください。
Smart-i Jリートインデックス
「Smart-i Jリートインデックス」は東証REIT指数に連動する投資成果を目指す投資信託です。
| 名称 | Smart-i Jリートインデックス |
| 委託会社 | りそなアセットマネジメント |
| 決算日 | 毎年5月25日（休業日の場合は翌営業日） |
| 投資形態 | ファミリーファンド |
| 対象インデックス | 東証REIT指数（配当込み） |
| 設定日 | 2017年8月29日 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 購入時手数料 | なし |
| 信託財産留保額 | なし |
| 信託報酬 | 年率0.187% |
| 実質コスト | 0.198% |
「Smart-i Jリートインデックス」は分配金を出した実績がありません。対象インデックスが配当込みの東証REIT指数であるため、分配金を出してしまうと、対象インデックスに連動できなくなるからです。今後も分配金が出ることはないでしょう。
| 決算期 | 決算日 | 分配金 |
|---|---|---|
| 第1期 | 2018年5月25日 | 0円 |
| 第2期 | 2019年5月27日 | 0円 |
| 第3期 | 2020年5月25日 | 0円 |
| 第4期 | 2021年5月25日 | 0円 |
三井住友・DC日本リートインデックスファンド
「三井住友・DC日本リートインデックスファンド」は東証REIT指数に連動する投資成果を目指す投資信託です。
| 名称 | 三井住友・DC日本リートインデックスファンド |
| 委託会社 | 三井住友DSアセットマネジメント |
| 決算日 | 毎年2月25日（休業日の場合は翌営業日） |
| 投資形態 | ファミリーファンド |
| 対象インデックス | 東証REIT指数（配当込み） |
| 設定日 | 2016年9月23日 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 購入時手数料 | なし |
| 信託財産留保額 | なし |
| 信託報酬 | 年率0.275%以下 |
| 実質コスト | 0.322% |
信託報酬
「三井住友・DC日本リートインデックスファンド」の信託報酬は、ファンドの純資産総額に応じて下がっていく仕組みです。
| 純資産総額 | 信託報酬率 |
|---|---|
| 200億円未満の部分 | 年0.275% |
| 200億円以上 500億円未満の部分 | 年0.264% |
| 500億円以上 1,000億円未満の部分 | 年0.253% |
| 1,000億円以上の部分 | 年0.242% |
実質コスト
第7期（2022年２月26日〜2023年２月27日）における「三井住友・DC日本リートインデックスファンド」の実質コストは年率0.335%です。
| 項目 | 比率 |
|---|---|
| 信託報酬 | 0.278% |
| 売買委託手数料 | 0.051% |
| 有価証券取引税 | 0.000% |
| その他費用 | 0.006% |
| 合計 | 0.335% |
分配金
「三井住友・DC日本リートインデックスファンド」は分配金を出した実績がありません。対象インデックスが配当込みの東証REIT指数であるため、分配金を出してしまうと、対象インデックスに連動できなくなるからです。今後も分配金が出ることはないでしょう。
| 決算期 | 決算日 | 分配金 |
|---|---|---|
| 第1期 | 2017年2月27日 | 0円 |
| 第2期 | 2018年2月26日 | 0円 |
| 第3期 | 2019年2月25日 | 0円 |
| 第4期 | 2020年2月25日 | 0円 |
| 第5期 | 2021年2月25日 | 0円 |
| 第6期 | 2022年2月25日 | 0円 |
| 第7期 | 2023年2月27日 | 0円 |
NISA
少額投資非課税制度（NISA）は、「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の2種類に分類されています。
成長投資枠のNISAは、株式と投資信託（整理・監理銘柄、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等を除く）が対象です。「三井住友・DC日本リートインデックスファンド」は、成長投資枠の対象商品ではありません。
つみたて投資枠のNISAでは、一定の条件に基づいて金融庁が定めた対象商品のみに投資できます。「三井住友・DC日本リートインデックスファンド」は、NISA（つみたて投資枠）の対象商品ではありません。
NISA（つみたて投資枠）の対象外
＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJリートインデックスファンド
「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJリートインデックスファンド」は、「ニッセイJ-REITインデックスマザーファンド」を通じて、実質的に国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券（不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券をいいます）に投資することにより、東証REIT指数（配当込み）の動きに連動する成果を目標に運用を行う投資信託です。
委託会社
ニッセイアセットマネジメント株式会社
ベンチマーク
東証REIT指数（配当込み）
設定日
2013年6月28日
決算日
５月12日 （該当日が休業日の場合は翌営業日）
信託期間
無期限
購入時手数料
なし
信託財産留保額
なし
信託報酬
年率0.275％
実質コスト
第10期（2022年５月13日～2023年５月12日）における「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJリートインデックスファンド」の実質コストは年率0.276%です。
| 項目 | 比率 |
|---|---|
| 信託報酬 | 0.275% |
| その他費用 | 0.001% |
| 合計 | 0.276% |
分配金
「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJリートインデックスファンド」は分配金を出したことがありません。ベンチマークが配当込みの指数であるため、分配金を出してしまうと、指数から乖離してしまうからです。分配金を出して余計な課税がされることなく、効率的に再投資することができます。
| 決算期 | 決算月 | 分配金 |
|---|---|---|
| 第4期 | 2017年5月 | 0円 |
| 第5期 | 2018年5月 | 0円 |
| 第6期 | 2019年5月 | 0円 |
| 第7期 | 2020年5月 | 0円 |
| 第8期 | 2021年5月 | 0円 |
| 第9期 | 2022年5月 | 0円 |
| 第10期 | 2023年5月 | 0円 |
NISA
少額投資非課税制度（NISA）は、「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の2種類に分類されています。
成長投資枠のNISAは、株式と投資信託（整理・監理銘柄、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等を除く）が対象です。「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJリートインデックスファンド」は、成長投資枠の対象商品です。
つみたて投資枠のNISAでは、一定の条件に基づいて金融庁が定めた対象商品のみに投資できます。「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJリートインデックスファンド」は、NISA（つみたて投資枠）の対象商品ではありません。
iDeCo
個人型確定拠出年金（iDeCo）は金融機関によって取扱商品が異なります。以下に示す金融機関のiDeCoで「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイJリートインデックスファンド」を取り扱っています。
iDeCoでの取扱い金融機関あり
たわらノーロード 国内リート
「たわらノーロード 国内リート」は、東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う投資信託です。
委託会社
アセットマネジメントOne株式会社
設定日
2015年12月18日
決算日
毎年10月12日（休業日の場合は翌営業日）
信託期間
無期限
購入時手数料
なし
信託財産留保額
なし
信託報酬
年率0.275％
実質コスト
第8期（2022年10月13日～2023年10月12日）における「たわらノーロード 国内リート」の実質コストは年率0.278%です。
| 項目 | 比率 |
|---|---|
| 信託報酬 | 0.275% |
| 売買委託手数料 | 0.001% |
| その他費用 | 0.002% |
| 合計 | 0.278% |
NISA
少額投資非課税制度（NISA）は、「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の2種類に分類されています。
成長投資枠のNISAは、株式と投資信託（整理・監理銘柄、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等を除く）が対象です。「たわらノーロード 国内リート」は、成長投資枠の対象商品です。
つみたて投資枠のNISAでは、一定の条件に基づいて金融庁が定めた対象商品のみに投資できます。「たわらノーロード 国内リート」は、NISA（つみたて投資枠）の対象商品ではありません。
iDeCo
個人型確定拠出年金（iDeCo）は金融機関によって取扱商品が異なります。以下に示す金融機関のiDeCoで「たわらノーロード 国内リート」を取り扱っています。
- 松井証券
- みずほ銀行
iDeCoでの取扱い金融機関あり
iFree J-REITインデックス
iFree J-REITインデックスについて詳しくは、次の記事をご覧ください。
関連記事
REITの株価指数には、他にも「東証REIT Core指数」があります。「東証REIT Core指数」について詳しくは、次の記事をご覧ください。
参考文献
日本取引所グループ (2023) 株価指数ラインナップ
野村證券株式会社 (2023) NEXT NOTES 東証REIT（ドルヘッジ、ネットリターン）ETN
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