たわらノーロード バランス（8資産均等型）は、国内株式、国内債券、先進国株式、先進国債券、新興国株式、新興国債券、国内リート及び先進国リートの8資産へ均等に投資するファンドです。
名称
たわらノーロード バランス（8資産均等型）
愛称
なし
委託会社
アセットマネジメントOne株式会社
インデックス
たわらノーロード バランス（8資産均等型）は、以下に示すインデックスに連動します。
国内株式
TOPIX（配当込み）
国内債券
先進国株式
先進国債券
新興国株式
新興国債券
JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス
J-REIT
東証REIT指数（配当込み）
先進国リート
投資形態
たわらノーロード バランス（8資産均等型）は「ファミリーファンド方式」により運用を行います。「ファミリーファンド方式」とは、複数のファンドを合同運用する仕組みで、投資者からの資金をまとめてベビーファンド（当ファンド）とし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。
為替ヘッジ
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
設定日
2017年７月28日
信託期間
無期限
決算日
毎年10月12日（休業日の場合は翌営業日）
費用
たわらノーロード バランス（8資産均等型）には、以下に示す費用がかかります。
- 信託報酬
- 売買委託手数料
- 有価証券取引税
- その他費用
購入時手数料
なし
信託財産留保額
なし
信託報酬
年率0.143％
実質コスト
第7期（2022年10月13日～2023年10月12日）における、「たわらノーロード バランス（8資産均等型）」の実質コストは年率0.207%です。
| 項目 | 比率 |
|---|---|
| 信託報酬 | 0.143% |
| 売買委託手数料 | 0.010% |
| 有価証券取引税 | 0.018% |
| その他費用 | 0.036% |
| 合計 | 0.207% |
分配金
たわらノーロード バランス（8資産均等型）の分配金実績（１万口当たり・税引前）は以下のとおりです。
| 決算期 | 決算日 | 分配金 |
|---|---|---|
| 第1期 | 2020年10月12日 | 0円 |
| 第2期 | 2020年10月12日 | 0円 |
| 第3期 | 2020年10月15日 | 0円 |
| 第4期 | 2020年10月12日 | 0円 |
| 第5期 | 2021年10月12日 | 0円 |
| 第6期 | 2022年10月12日 | 0円 |
| 第7期 | 2023年10月12日 | 0円 |
NISA
少額投資非課税制度（NISA）は、「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の2種類に分類されています。
成長投資枠のNISAは、株式と投資信託（整理・監理銘柄、信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等を除く）が対象です。「たわらノーロード バランス（8資産均等型）」は、成長投資枠の対象商品です。
つみたて投資枠のNISAでは、一定の条件に基づいて金融庁が定めた対象商品のみに投資できます。「たわらノーロード バランス（8資産均等型）」は、NISA（つみたて投資枠）の対象商品です。
NISA（つみたて投資枠）の対象商品について詳しくは、次の記事をご覧ください。
iDeCo
個人型確定拠出年金（iDeCo）は金融機関によって取扱商品が異なります。以下に示す金融機関のiDeCoでたわらノーロード バランス（8資産均等型）を取り扱っています。
iDeCoについて詳しくは、次の記事をご覧ください。
販売会社
以下に示す金融機関で「たわらノーロード バランス（8資産均等型）」を販売しています。
- アイザワ証券
- 池田泉州TT証券
- 岩井コスモ証券
- SMBC日興証券
- SBI証券
- auカブコム証券
- 岡三証券
- 九州FG証券
- ちばぎん証券
- 東武証券
- 長野證券
- マネックス証券
- みずほ証券
- 三津井証券
- 水戸証券
- 楽天証券
楽天証券
楽天証券のNISA口座では、国内株式、国内ETF、米国株式、米国ETFおよび投資信託の売買にかかる手数料が無料です。また、NISA口座以外でも、「ゼロコース」では国内株式の現物取引と信用取引の取引手数料が無料です。「iシェアーズ・コアTOPIX ETF」も手数料0円で売買することができます。
マネックス証券
マネックス証券のNISA口座では、国内株、米国株および中国株の現物取引手数料が無料です。
auカブコム証券
auカブコム証券のNISA口座では、国内株および米国株の現物取引手数料が無料です。
リスク
たわらノーロード バランス（8資産均等型）には、以下に示すリスクがあります。
- 株価変動リスク
- 金利変動リスク
- 不動産投資信託証券の価格変動リスク
- 為替変動リスク
- 信用リスク
- 流動性リスク
- カントリーリスク
株価変動リスク
投資する企業の株価の下落は、基準価額の下落要因となります。株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係などの影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが投資する企業の株価が下落した場合には、たわらノーロード バランス（8資産均等型）の基準価額が下落する要因となります。
金利変動リスク
金利の上昇は、基準価額の下落要因となる可能性があります。金利の変動は、公社債等の価格に影響をおよぼします。金利変動は、公社債・株式・リートなどの各資産への投資の相対的魅力度を変化させるため、金利変動により各資産の市場の間で資金移動が起こる場合があり、たわらノーロード バランス（8資産均等型）の基準価額を下落させる要因となる可能性があります。
不動産投資信託証券の価格変動リスク
リートの価格の下落は、基準価額の下落要因となります。リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向、関係法令・規制等の変更などの影響を受けます。また、老朽化・災害などの発生による保有不動産の滅失・損壊等が発生する可能性があります。当ファンドが実質的に投資するリートの市場価格が下落した場合には、たわらノーロード バランス（8資産均等型）の基準価額が下落する要因となります。
為替変動リスク
為替相場の円高は、基準価額の下落要因となります。為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下がる可能性があります。
信用リスク
投資する有価証券の発行者の財政難・経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、たわらノーロード バランス（8資産均等型）が実質的に投資するリートが収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
流動性リスク
投資資産の市場規模が小さいことなどで希望する価格で売買できない場合は、基準価額の下落要因となります。有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等などにより、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。
カントリーリスク
投資する国・地域の政治・経済の不安定化等は、基準価額の下落要因となります。投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また取引規制などの要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、たわらノーロード バランス（8資産均等型）の基準価額が下落する要因となります。たわらノーロード バランス（8資産均等型）が実質的に投資を行う新興国の通貨や株式、債券の発行者が属する国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化などが為替市場や株式、債券市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制などの種々な規制の導入や政策の変更等の要因も為替市場や株式、債券市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。
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参考文献
アセットマネジメントOne株式会社 (2024) たわらノーロード バランス（8資産均等型）
金融庁 (2024) つみたて投資枠対象商品 ： 金融庁
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